福祉用具レンタル業 いまココが気になる!福祉用具経営の人気記事ランキング トップ5

堂々の第1位はあの記事だった!

みなさまいつも福祉用具経営.comをお読みいただきありがとうございます。

船井総研がお送りしているメールアドレスから飛んできた方
たまたま検索していたらたどり着いた方
どなたかから紹介されて見てみたという方

いろいろな方がいらっしゃると思います。

そんな福祉用具経営.comの記事のうち、もっとも読まれている記事は何か?
福祉用具レンタル会社の経営者がどんなコンテンツに注目しているのか?

今回は人気記事ランキング トップ5ということで、いま最も読まれている記事をご発表させていただきたいと思います。

ポイント1:福祉用具経営の人気記事ランキング トップ5

みなさまがお読みいただいている福祉用具経営.comですが、どの記事がどれくらい読まれているかというのがデータで取れるようになっています。
Web界隈にお詳しい方ならご存じかと思いますが、Google Analyticsというグーグル社が提供しているサービスを使えば、そんなことが一目瞭然でわかるようになっているのです。
今回のランキングは2024年6月1日~6月30日の1か月間でのページ訪問数からランキングとしています。

それでは早速いきましょう!

まずは第5位

福祉用具レンタル業 福祉用具×〇〇で新たなビジネスの扉を開けよう!

2024年6月4日にアップした記事で、現在の福祉用具業界の時流から次のビジネスへのチャレンジを進めていきましょうという内容を書いています。
次へのチャレンジといったときに何をやったらいいのかわからないということもあろうかと思いますので、福祉用具と何かを掛け合わせる「福祉用具×〇〇」で考えてみませんか?とお伝えしています。

続いて第4位

福祉用具レンタル業 ロープレ祭りで営業メンバーの現場調査力をアップデートしよう!

2024年6月7日にアップした記事です。
営業スキルを上げるには「現場調査ロープレ」がとても効果的です。その現場調査ロープレの進め方や実施することの効果などについてご紹介しています。
これの続編とあわせて、営業スタッフのレベルアップを図りたい会社さんにはめちゃくちゃオススメの内容です。

さて、第3位へとまいりましょう!

福祉用具レンタル業 伸びる!儲かる!貸与事業所の共通点はコレだ!

2024年4月18日の記事です。
数ある福祉用具レンタル会社のなかでも伸びる&儲かる会社とそうでない会社があります。
伸びる&儲かる会社の経営者にはある共通点があり、多くの経営者で面白いように一致した特徴があるように思います。
そうした経営者の考え方、行動特性をまとめた内容です。

次はいよいよ第2位

福祉用具レンタル業界の今後の時流と業界展望とは?

2022年3月7日に書いた記事です。
やっぱり気になりますよね~ 今後の時流と業界展望・・・
これから福祉用具業界はどうなるのか、課題はどこにあって、どういうアクションをしていけばいいのか。
私たちなりの業界認識と考え方を記事にしたものです。
2022年ということで2年前の記事になるのですが、いまだにたくさんの方に読んでいただいてうれしい限りです。

さて、堂々の第1位は!

福祉用具レンタル業の経営者なら押さえておくべき数字はコレ!

2022年12月16日にこの記事をアップいたしました。
それ以来、ずっと好評をいただいているようで、常にランキング上位の記事となっています。
経営数値や、営業数値について、業界平均水準とびっくり企業の水準を示し、自社の立ち位置がどのあたりなのかを知っていただける内容になっています。

人気記事ランキング トップ5 をご紹介いたしましたが、いかがだったでしょうか。
みなさまが読んだことのある記事もあったかと思いますし、まだ読んでいない記事があればこの機会にぜひお読みになられてください。


いずれにしても、いつもたくさんの方々にお読みいただき心から感謝いたします。
私たちにとって、みなさまにお読みいただくことが何よりの励みになっています。

ポイント2:ランキングから見る福祉用具経営の動向

2024年6月の1か月間での人気記事ランキングをご紹介しました。
こうしたアクセス状況をみていると、やはりメールマガジンで配信した記事はアクセス数が伸びる傾向にあります。

第5位~第4位の6月に更新した記事は、メールマガジンでも配信しているものなので、よく読まれていることがわかります。
こうした記事の流入元はメルマガからのリンクで飛んできているものと推測されます。

一方で第3位~第1位の記事は、少し前にアップしたもの。特に第2位と第1位は2022年に執筆したものですので、かなりロングセラー的にお読みいただいているものになります。
実はこの傾向は6月だけでなく、常にこの2本の記事は上位を占めているということになります。

第1位の記事の内容は経営数値、営業数値の業界水準をご紹介するというものですが、これまで業界のなかでそのような数値指標がなかなか明確でなかったところ、ある意味で経営の道しるべ的なものとしてご参考にしていただいているのかと思います。

例えるならば、真っ暗闇のなかを航海していたところに、目的地を示す灯台の明かりや、方角を知ることができる羅針盤のようなイメージでしょうか。

また第2位の記事の内容も、業界時流と今後の展望ということで、やはり先行きについて断片的な情報しかなかったところに、(合っているかどうかはさておき)方向を指し示す記事となっているのかと思います。

こちらも例えるならば、真っ暗闇のダンジョンでどこに進めばいいかがわかる「秘密の地図」的な捉え方をしていただいていればうれしい限りです。

人気記事の傾向を見ると、短期的な人気記事と、より長期的な人気記事とに分けて考えることができるように思います。

短期的によくお読みいただけるのは営業面でいかに成果を上げていくかという傾向が強いと思います。
私たちが日々のコンサルティングを通じて得た成功事例や、ノウハウ/ハウトゥのご紹介をしています。
こうした内容は、Webサイト 福祉用具経営.comを定期的にご覧いただくか、メールマガジンの記事からこまめに飛んでいただくことでキャッチしていただけます。
みなさまの営業成果や業績アップのお役に立てればたいへんうれしいと思います。

長期的によくお読みいただいているのは、経営的に会社をどのようにもっていけばいいのか、先々の動向を知り自社の経営に活かすような内容だと思います。
こちらはメールマガジンからというよりも、会社の行先を考える際のヒントとして「福祉用具 業界 時流」などのキーワードで検索したときに、たまたまヒットした内容をお読みいただいているのかと思います。
私たちも半年に一度とか、年末の時期とかに、あらためて業界動向を整理する意味でこうした記事を執筆させていただいています。

みなさまには、次のように覚えていただければと思います。

営業のことで何か知りたいと思ったら福祉用具経営.com

経営のことで考える参考が欲しいと思ったら福祉用具経営.com

ポイント3:福祉用具レンタル会社の経営情報プラットフォームを目指す

見出しにあるように私たちは福祉用具レンタル会社の経営情報プラットフォームのような存在でありたいと思っています。

経営情報プラットフォームとは何か?
福祉用具レンタル業界の経営や営業の情報がギュンギュンに詰め込まれていて、なにか知りたいと思ったときにそこを見に行けばおおよそ知りたい情報が手に入るような状態をイメージしています。

おかげさまで福祉用具経営.comが立ち上がってから2年が経過し、徐々に情報が蓄積されつつあります。
でも、私たちが胸を張って「経営情報プラットフォームです!」と言えるにはまだまだ及びません。
もっともっと精度の高い情報を詰め込み、もっともっとみなさまのお役に立てる存在にならないといけないと思っています。

そんな思いでこれからも福祉用具経営.comを運営してまいります。
たまにセミナーのご案内など、宣伝もさせていただきますが、それとてみなさまに「いまこの瞬間にもっともご参考いただけるコンテンツ」としてご案内しているものとご理解いただければ幸いです。

これからも、みなさまにご愛顧いただきますよう、よろしくお願いいたします。

福祉用具経営.comを可愛がってやってください!

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福祉用具レンタル業 なぜセット提案モデルは業績が上がるのか?

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経営に迷った時の指標になる。

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http://www.funaisoken.co.jp/site/column/column_mailmag1332.html

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■ 執筆者紹介
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株式会社 船井総合研究所
リフォーム支援部
シニア経営コンサルタント
入江 貴司

【プロフィール】
シニア向けビジネスの立ち上げを専門に手がけるなかで、福祉用具レンタルと
シニアリフォームを掛け合わせた「セット提案モデル」を開発し業界に対する
専門コンサルティングを進める。
商圏内一番事業所に向けた戦略づくり、マーケティング・営業支援、組織体制
づくりなど業界企業のビジネスモデル化を強力に推進する。

⇒ 入江 貴司 への経営相談は、コチラまで
E-Mail:takashi_irie@funaisoken.co.jp

この記事を書いたコンサルタント
入江 貴司
入江 貴司
入江 貴司

1976年大阪府生まれ。
大阪大学経済学部卒業後、大手工作機械メーカーに入社。
シニア向けビジネスの立ち上げを専門に手がけるなかで、福祉用具レンタルとシニアリフォームを掛け合わせた「セット提案モデル」を開発し業界に対する専門コンサルティングを進める。商圏内一番事業所に向けた戦略づくり、マーケティング・営業支援、組織体制づくりなど業界企業のビジネスモデル化を強力に推進する。

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